暗号資産の読者の閲覧スタイルは大きく変化している。従来のようにじっくり読むのではなく、流し見をし、動画を視聴し、素早く情報を取捨選択している。今回のホームページおよび記事ページの最新アップデートは、そうした現実に即したものだ。記事ページへの動画専用ブロックの導入、新たなSNS向けCTA(コール・トゥ・アクション)、両ページでのUI改良を行った。これは昨年、全26カ国・地域ドメインで実施した全面リニューアルからの発展形となる。
主なアップデート概要
BeInCryptoのプロダクトマネージャー、ブラダ・モルフノワ氏によると、社内分析ではデスクトップとモバイルのユーザー行動に明確な違いが表れているという。
ユーザー接点として最も優先すべきは、ホームページと記事ページである。両ページは最もアクセスが集中し、リピーターも検索・SNS経由の新規訪問者もまずここに到達する。「ここで体験向上を実現できれば」、モルフノワ氏は述べる。「ほぼすべてのエンゲージメント指標が押し上げられる」。
最も目立つ変更点は、記事ページ上に動画専用ブロックを設置したことである。これは、オンラインでの情報消費行動の大きな変化に対応したものだ。
StatistaおよびDataReportalによる2025年第2四半期のデータでは、全世界のインターネットユーザーの94.6%が、月に1度はオンライン動画を視聴している。
従来型(放送・ケーブル)からデジタル視聴へのシフトは、大きな節目を迎えた。2025年5月、米国で動画配信(ストリーミング)が放送・ケーブルの合計視聴シェアを初めて上回り、全テレビ視聴の44.8%となった。さらに同年12月には、そのシェアが過去最高となる47.5%に上昇した(Nielsen The Gauge、2026年1月発表)。
こうした動きはニュース分野でも顕著である。ロイター研究所「Digital News Report 2025」によれば、世界の動画ニュース消費者の割合はわずか2年で67%から75%へ増加。ソーシャル動画によるニュース取得も、2020年の52%から2025年には65%に拡大した。
BeInCryptoのエグゼクティブ・カウンシル(本年初頭開催)では、BitpandaやDune、Libertexの幹部も同様の傾向を議論。SimilarWebのデータ提示では、上位1000サイトの月間平均ウェブトラフィックが直近5年間で11%以上減少したことも明らかとなった。今回のホーム・記事ページ更新は、その流れを受けた“後追い”でなく、今後を見据えた“方向性”の具現化である。
記事ページ全体に新設したコール・トゥ・アクション(CTA)ブロックが、編集コンテンツとBeInCryptoのSNSチャネルを直接結び、記事枠を超えた接点を創出している。
ロイター研究所「Digital News Report 2025」によると、SNSと動画は初めて米国における主なニュース源としてテレビを上回った。また、Pew Research Centerの2025年9月データでは、米国成人の5人に1人がTikTokでニュースを定期的に取得しており、2020年の3%から急伸。Pewが調査した中で最速の成長ペースとなった。
この傾向はBeInCryptoに固有のものではない。MeltwaterとWe Are Socialによる「Digital 2026」レポート(2025年10月)によれば、SNS広告は16歳から34歳のインターネット利用者にとって、ブランド認知を高める最も重要な手段となり、検索エンジンやテレビ広告を上回った。人々がコンテンツを発見するプラットフォームは、ブランドを見つけるプラットフォームでもある。編集部門とSNS部門のつながりを強めることが、メディア企業がこの環境下で relevancy を維持する鍵となる。
2025年9月のリニューアルでプラットフォームの構造を確立した。今回のアップデートでは、最も重要なコンテンツ領域に対応する。今後は、主要市場の拡大やTradFi(従来型金融)データウィジェットの導入、Experts Networkページの次段階への進化、全26言語版での継続的な改善を進めていく予定。
BeInCryptoは26言語で毎月数百万人の読者にリーチしている。これらのアップデートは、このリーチを支えるプロダクト体験への継続的投資の一環であり、パートナーに対し、ユーザーの動向に合わせてプラットフォームを進化させていることを示すメッセージとなる。


